Q.6 自社内での真・報連相研修を依頼する際の、注意点などがあれば教えてください
来期、自社内での真・報連相研修の実施を検討しています。NHCに研修を依頼するにあたって、「このようにすれば、社内への真・報連相研修の導入がうまくいきやすいですよ」という、注意点や手順と言いますか、〔何か導入までに押さえておいた方がいいポイント〕のようなものはありますか？
【回答】
真・報連相の社内研修をご検討いただいている場合、押さえておいた方がよいポイントはいくつかありますが、その中でも「これがとても大切です！」と言えるものが1点ありますので、それをお伝えいたします。
そのポイントは何かと言うと、「まずは、担当者の方ご自身が『真・報連相研修』を体験する」ということです。具体的には『真・報連相基礎講座』を、担当者ご自身で受講してみるのです。
そして、担当者ご自身で「この研修を自社内の人々にも受講してもらいたい」と思えたなら社内実施に向けた話を進めていけばよいのです。実際、真・報連相研修の導入を実際に行った組織の多くは、やはりまず最初に、研修担当者や研修実施の決裁権を持っている責任者の方々が１名から多い時では6名ほどで基礎講座に参加され「自ら体験し、判断する」というプロセスを取っておられます。
ただ、真・報連相基礎講座は月1回程度の開催ですので、なかなかスケジュールの都合がつかない、という場合もあります。NHCではそのような組織のために「企業内でオープンセミナーと同額（税込価格5,000円×人数）で、真・報連相基礎講座を実施いたします」と、ご案内もしています。（※実施には条件があります。①参加者は4名から最大でも12名まで、②一企業につき1度だけ、③社内での真・報連相研修導入の判断のため、の３点です）
ときどき、「真・報連相の社内導入を検討しているのでプレゼンをしてもらえませんか？」という依頼を頂きます。もちろんプレゼンはいたしますが、真・報連相研修が自社に合うか合わないかを数十分のプレゼンで判断しようというのは、よほどのことがない限り無理があるという事を理解していただかなければなりません。
というのも、そもそも「真・報連相の基本のキを学ぶための基礎講座でも3時間を要する」ことを、その３分の１にも満たない時間だけで本質を理解し、社内導入の判断材料にしようというのは土台無理があるのです。（ここでお伝えしているケースはあくまで「プレゼンのみで研修導入の判断をする」ことについてです。プレゼンを受け、さらに次のステップで基礎講座を受講されるのは理解が深まりますのでとてもプラスです。）
重ねてになりますが、真・報連相研修を社内で実施する際の大切なポイントは、
まず、研修担当者や決裁権者や責任者の方々が自ら基礎講座を受講し、「社内の他の人々（たとえば、上司・同僚・部下 など）にも受講してもらいたいと思えるかどうか（意義･価値･必要性があると感じるかどうか）」
を、明確にすることです。